耐震リフォームの費用をご紹介。建物の危険性も考えよう

地震大国と呼ばれる日本。ひとたび地震に見舞われれば、家具やインテリアが壊れてしまったり、大きければ家が倒壊する危険さえあります。いつ起こるかわからない地震に対して、備えておくことが大切と言えるでしょう。とはいえ、「私の備えは万全！」と自信を持って言える方は少ないのではないでしょうか。

今回は、家の耐震リフォームについてご紹介します。今の建物がどのくらい危険なのか、どんなリフォームがいくらでできるのか、そんな疑問解決にお役立てください。

カンタンにおさらい。「耐震」リフォームって何？

まずは耐震について知りましょう。住宅の地震対策は主に耐震、制振、免震の3つに分かれます。
それぞれの特徴、メリットやデメリットについて解説します。

耐震とは？そのメリットデメリット

耐震とは、建物の一体感や頑丈さによって揺れに耐えることを目的としたもの。柱や床、壁の強度を増すことで地震に耐える家を目指すポピュラーな方法です。

一般的に壁を筋交い構造で補強したり、金具で固定力を増したりする方法が取られると言われています。

他の工法に比べて安価であることや工事が簡単なことがメリットと言えます。しかし地震の揺れはダイレクトに伝わってしまい、家具等が倒れる可能性があることはデメリットと言えるでしょう。

制振とは？そのメリットデメリット

制振（制震とも言います）とは、壁の中などに揺れを吸収するダンパーのような制振素材を組み込むことで、揺れを抑える方法です。

吸収された揺れのエネルギーは熱に変換されて放出されるため、結果的に体感する揺れは小さく済むと言われています。

上階の揺れは耐震構造に比べて抑えられるため、高い建築物に向いており上階の住人の安心感に繋がるメリットがあります。デメリットは、建物の構造に制振素材を組み込むことによって間取りに制限が生まれる場合もあることです。

免震とは？そのメリットデメリット

免震とは、建物と基礎の間に免震装置を挟むことにより揺れを伝えないことを狙ったもの。地面の揺れは免震装置で吸収され、結果的に建物へ伝わる揺れは少なくなるとされています。

建物内に伝わる揺れが減るため家具の倒壊等の2次被害も起きづらく、安心感を得やすいメリットがあります。ただしコストの高さや定期的なメンテナンスが必要である点はデメリットと言えるでしょう。

リフォームで耐震性能を上げるための費用

耐震リフォームの費用をご紹介。建物の危険性も考えよう

耐震性能を上げるリフォームの平均費用は、一般的に120～150万円と言われています。
（参考：耐震補強工事の費用相場を床面積＆築年数別に完全解説！助成金制度も）
しかし、耐震リフォームは行う工事の内容や面積で大きく異なり、一概に平均で語ることは難しいところです。ここでは、リフォームの内容別に費用の相場をご紹介します。

業者と相談した価格が比較的高いのか安いのか、判断するために役立つでしょう。

25万円以下の耐震リフォーム

壁1間（けん）に筋交いを設置する場合は、一般的に25万円以下で行えると言われています。1間とは長さの単位で、182cmとされています。畳の長辺とほぼ同じです。

柱だけでは弱いとされる横揺れへの抵抗力を増すことが可能でしょう。

30～40万円の耐震リフォーム

土台や柱の接合部などに耐震性能のある金具を付けて補強する工事は、約25～40万円で可能と言われています。

地震によって接合部が緩むと建物倒壊の危険に繋がりかねません。その接合部を補強することができる工事です。

65万円の耐震リフォーム

外壁をいったん剥がして土台と柱に耐震パネルを取り付ける工事は、一般的に65万円で可能と言われています。

土台と柱の結合を強固にし、耐震性能を高めることを目的とした工事です。

100万円の耐震リフォーム

屋根を瓦から、より軽量なものへ変えるリフォームの一般的な相場は約100万円。

古い住宅は瓦屋根になっていることがありますが、重量があるために建物倒壊の可能性が増すと言われています。屋根を軽くすることで、揺れの軽減効果も期待できるでしょう。

耐震リフォームの方法や費用の目安をご紹介しました。ここでもう1つ確認しておきたいのは、自分の家の耐震性能ではないでしょうか。家の弱点がわからなければ、どれくらいの備えが必要なのかもわかりにくいでしょう。最後に、耐震性能の調べ方をご紹介します。

（参考：耐震リフォームの費用相場・事例をご紹介！耐震診断は必要？業者はどこが良い？）

リフォームしたほうが良いの？建物の耐震性を考える

耐震リフォームの費用をご紹介。建物の危険性も考えよう

家の耐震性能は、見た目から簡単に判断する訳にはいきません。家の詳細な弱点を知るためには、結局は専門家の診断が必要になると言えます。

しかし自分でもある程度、家の耐震性能をはかる目安があります。リフォームが必要かどうか判断するための参考になるでしょう。

築年数から考える耐震性能

1981年に定められた「新耐震基準」。これ以前に建てられた家は基準を満たしていない可能性があり、震度6に耐えられる保証がないといわれています。

1981年以前の家は古い基準のまま、基礎や柱、壁などの強度が足りていない可能性があります。

自分でできる耐震性能の簡易診断

日本建築防災協会が公開している、「誰でもできるわが家の耐震診断」というリーフレットもあります。

※参考：　日本建築防災協会「誰でもできるわが家の耐震診断」

全10項目に答えて、総合点で家の耐震性能を評価します。診断結果は以下の3つ。

・10点：ひとまず安心ですが、念のため専門家に診てもらいましょう
・8～9点：専門家に診てもらいましょう
・7点以下：心配ですので、早めに専門家に診てもらいましょう

建築年や基礎等について把握しておく必要がありますが、全問3択で答えやすいものになっています。ただし、家が建っている地盤については考慮されない点については注意しましょう。