リノベのハウツー
2020.05.13
中古マンションのリフォーム費用を徹底解説
快適な住まいを手に入れるために、中古マンションのリフォームを行う人が増えています。新築マンションよりも費用を抑えられる、好きなデザインに変えられるというメリットがあり、人気が高まっています。
今回は、中古マンションのリフォーム費用についてまとめました。加えて、リフォームを行うときにおさえておきたいポイントも紹介します。
リフォームを検討されている方や中古マンションの購入を考えている方は参考にしてください。
中古マンションのリフォームの費用
一般社団法人住宅リフォーム推進協議会「平成29年度住宅リフォーム実例調査」によると、マンションのリフォーム契約金額の平均値は720.2万円、中央値は555万円となっています。
戸建てのリフォーム金額の平均値は758.8万円となっているので、戸建てよりも安い費用でのリフォームが可能です。
リフォームの契約金額の内訳は以下のとおりです。
マンションのリフォームにおける人気の価格帯は、501~1,000万円です。最近では、中古住宅を購入したあとにフルリフォームを行う人が増えています。
人気のマンションのリフォーム工事
「平成29年度住宅リフォーム実例調査」ではマンションリフォーム工事の内容の調査結果も報告しています。工事の内容と行った人の割合は以下のとおりです。
マンションのリフォームにおいては、内装工事やキッチンや浴室などの設備の変更に人気が集まっています。一方で、老後に備えて手すりの設置や窓ガラスの交換などの省エネ対策を行う人も増えています。
マンションのリフォームでおさえておきたいポイント
マンションのリフォームを行うときには、おさえておきたいポイントがあります。リフォームをスムーズに行うためにも覚えておきましょう。
リフォームのタイミングを見極める
キッチンや浴室などのリフォームを検討しているときには、タイミングを見極めるようにしましょう。状況によっては、設備の交換や部品のメンテナンスが必要になることもあります。工事のタイミングがずれてしまうと余計に費用がかかります。
そのため、どの設備の修理や交換が必要なのかをチェックしておきましょう。おもな設備の耐用年数は以下のとおりです。
(参考:LOHAS studio 「マンションリフォームの失敗しないポイント」)
設備のグレードを上げすぎない
リフォームのときには、必要な設備を見極めることが重要です。リフォームに関する打ち合わせをするときには、ついつい気持ちが高まってしまいます。そのため、高品質の設備を注文してしまい、あとになって後悔することもあります。
予算内でリフォームするためには、どの設備が必要なのか、優先順位を決めておくとよいでしょう。加えて、浴槽やキッチンについては、機能は同じでも使用する材質によって金額が異なることがあります。どうしても必要なのか、それとも妥協できるのか、家族と相談しながら決めましょう。
複雑な間取りは費用がかかる
リフォームの際に間取りの変更をする場合、できるだけシンプルな間取りにしましょう。間取りが複雑になると、ドアや壁の設置、壁紙の使用によって費用がかかることがあります。部屋数の少ないシンプルな間取りがおすすめです。
マンションのリフォームで注意したいこと
マンションのリフォームには注意しておきたいことが2つあります。トラブルを避けるためにも、あらかじめ把握しておきましょう。
マンションによってはリフォームに関する規約がある
マンションのリフォームは、戸建てのリフォームとは異なり、リフォームに関する規約を設けている場合があります。
例えば、あるマンションでは、作業中の騒音の問題が理由で畳やフローリングの張り替えを禁止しています。また、別のマンションでは、建物の構造上の問題が理由で間取りの変更を禁止しているところがあります。
近隣住民や管理会社とのトラブルを避けるためにも、リフォーム工事の前に確認しておきましょう。
将来をイメージする
中古物件のリフォームについては、将来像をイメージしましょう。子どものいる家庭については、子どもが巣立ったときのことも考えておくことをおすすめします。また、バリアフリーの設備についても、将来のために設置しておくことも検討できるでしょう。
生活パターンや生活スタイルは各家庭によってさまざまです。リフォーム業者と話し合いながら伸張に決めることをおすすめします。
まとめ
マンションのリフォーム契約金額の平均値は720.2万円です。リフォームでは、壁紙や床の張り替えや住宅設備の変更などを行っています。
リフォームを行うときには、グレードを上げすぎないことやシンプルな間取りを意識すると、予算内に収めることができます。加えて、マンションの中にはリフォームに関する規定を設けているところがあるので、あらかじめ近隣住民や管理会社に確認しておくことで、トラブルを未然に防げます。