浴室リフォームに補助金を適用しよう！その種類や申請方法、注意点を解説

浴室リフォームは、部分的なリフォームと言えども、できるだけ費用は抑えたいと考えている人も多いはず。

浴室リフォームは補助金制度を適用して、国や自治体からの費用補助を受けられることを知っていますか？
今回は、浴室リフォームに適用できる補助金の種類、申請方法や注意点をご紹介します。

補助金制度を利用して浴室リフォーム費用を抑えよう

補助金制度を利用して、浴室リフォームの費用を抑えるために、まずは補助金の種類を知っておきましょう。

補助金制度には国、地方自治体、介護保険の管轄下で、それぞれの制度があります。それぞれの補助金制度を適用できる条件などについて、見ていきましょう。


国

国の制度では、「バリアフリーリフォーム」、「省エネリフォーム」、「長期優良住宅化リフォーム」の条件に該当すると補助を受けられます。

もし国の補助金が適用されれば、補助金額が大きいため、多額の費用を負担してもらえる可能性があるでしょう。

しかし、補助金制度は毎年行っているとは限らないため、事前に確認することをおすすめします。また、補助金の対象となる工事と、補助金対象者の条件がそれぞれ異なる点にも気をつけましょう。


地方自治体

各自治体の補助金制度は地域により様々であり、中には補助金制度を導入していない自治体もあるようです。お住まいの地域の自治体が補助金制度を設けているのか、事前に確認しておきましょう。

また、自治体で補助金制度があったとしても、募集人数や申請金額には限度があります。
できるだけ計画的に、早めに行動することが重要でしょう。


介護保険制度

バリアフリーに関連するようなリフォーム内容の場合には、介護保険制度も利用できます。

例えば、浴室の入り口の段差をなくす、浴室の床には滑りにくい床材へ換える、浴室内に手すりをつける、などです。

具体的には、要介護や要支援と認定されている方がご自宅にいる場合に、「居宅介護（介護予防）住宅改修費」として、最大20万円まで補助金が支給されます。
（参考：居宅介護住宅改修費（介護予防住宅改修費）とは）

補助金制度を利用できる浴室リフォーム工事とは？

国の補助金制度を適用される浴室リフォームは、先ほどもご紹介した「バリアフリーリフォーム」、「省エネリフォーム」、「長期優良住宅化リフォーム」です。


バリアフリーリフォームに該当する工事内容

バリアフリーリフォームとは、高齢者や障がいを持つ人が、快適で住みやすい家づくりをすることです。

浴室バリアフリーリフォームとして、考えられる主な工事は以下が挙げられます。

・手すりの設置
・浴室の段差の解消
・滑りにくい床へ変更する
・浴室の扉を中折れ戸や引き戸に交換
・浴室の断熱性を高め温度差を解消


省エネリフォームに該当する工事内容

省エネリフォームとは、室内の暑さ・寒さの快適性向上や、設備機器(冷暖房や給湯など)での消費エネルギーを少なくするために実施するリフォームのことです。

浴室の省エネリフォームとして適用できる工事は、主に以下があります。

・高断熱浴槽への交換(浴槽に断熱材をいれる)
・高効率給湯器への交換(熱効率を上げ、ガス代や電気代を抑える)
・太陽熱利用システムの設置(太陽の熱でお湯を作り出して、お風呂やシャワーに使用する)
・節湯水栓の設置(シャワーの手元止水機能を適用)


長期優良住宅化リフォーム

長期優良住宅化リフォームとは、戸建て住宅やマンションなどの共同住宅で、耐震や省エネ性能の高い、長期的に優良な住宅へとリフォームする場合、適用されるものです。

浴室の長期優良住宅化リフォームとして適用できる工事は、基本的にバリアフリーの工事や、省エネリフォームの内容と同じと考えてよいでしょう。

長期優良住宅化リフォームは、バリアフリーリフォームと省エネリフォームを合わせて、より総合的に判断されます。

浴室リフォームの補助金申請手続き

次に、補助金の申請に必要なお手続きについてご紹介します。

どの補助金制度を利用するかにもよりますが、一般的に必要となる書類をご紹介します。

・住民票(同一住居に住む人全員分)
・工事箇所ごとの仕様や工事費用などを示す書類
・固定資産税納税通知書の写し、あるいは建物全部事項証明
・市税等助成要件確認同意書
・建築基準法に適合することを証明する書類の写し
・住宅全体の写真や、工事予定部分の写真(日付入りのもの)
・住宅の図面
・施工者が市内に店舗を有していること、またあるいは、対象となる住宅の建設をおこなったことがわかる書類

国や各自治体によって必要な書類は異なるため、きちんと調べて必要書類を集めましょう。
 

まとめ

今回は、浴室リフォームに適用できる補助金についてご紹介しました。

補助金制度を利用して、ぜひ費用を抑えたいところではありますが、一方で、国や自治体にも予算があるため、希望者全員に補助金を出すことはできません。

どうしても早い者勝ちになったり、規定された条件にそぐわないと除外されてしまったりすることもあります。情報を事前に収集し検討した上で、申請は早めに、慎重に行いましょう。